目次

2024年に中小企業がホームページを制作する理由

｜はじめに

ホームページの必要性と中小企業にとってのメリット

中小企業がホームページを作る理由は多岐にわたりますが、2024年は、「人財獲得のため」と定義してもよいと考えています。

通常、ホームページを制作することは、オンラインでのプレゼンス向上、効果的な情報発信、競合他社との差別化がビジネス成長に繋がり、顧客獲得に寄与すると言われています。
さらに、昨今のデジタル時代において、これらの要素が検索エンジンでの可視性を高め、企業のオンライン存在感を強化するポイントとなります。ユーザーが関心を持ち、検索結果からクリックしやすくするためには、適切なキーワードや魅力的なコンテンツの提供が不可欠です。これにより、中小企業は競争激化する市場で注目を浴び、検索上位にランクインする可能性が向上します。
SEO対策を取り入れ、ホームページを有効に活用することで、企業はデジタルな成功に一歩近づくことができます。

しかし、これらは本当にしっかりと費用と時間をかけた場合の話。

そもそもホームページを持ってもいない状態、もしくは10年以上ほったらかし、投稿するのは1年に数回の長期休暇の情報のみ。なんて状況なのであれば、言うまでもありません。
ホームページを制作したからといって、簡単に競合優位性を獲得できるほどホームページは、万能なものではありません。

ではなぜ、ホームページが必要なのか？ということです。
本日はこのテーマについて最後までお付き合いいただけたら幸いです。

｜採用市場の状況

採用市場のトレンド

2023年12月26日に発表した、全国2023年11月の有効求人倍率は、1.28倍。（前月比0.02ポイント↓）
新規求人倍率については、2.26倍となっている。（前月比0.02ポイント↑）

※）有効求人倍率：倍率が1.0を上回る場合は求職者の数よりも人を探している企業数が多く、下回る場合は求職者の数の方が多いことを示す。

業種別求人数推移

安定して人気の一般事務職以外は、全て有効求人倍率が1.0を超えており、非常に人財の確保に非常に苦戦していることが推測される。

業種	有効求人倍率
一般事務の職業	0.33
営業の職業	2.29
商品販売の職業	1.97
接客・給仕の職業	2.27
介護サービスの職業	3.53
情報処理・通信技術者	1.67
建築・土木・測量技術者	7.03

業種別傾向（主要業種）

全体的に右肩上がりになっており、国の施策でもあるDXが、各企業の主軸となっいる背景から、IT人財を含めた即戦力人財の獲得に力を入れている企業が多い傾向となっています。

有効求人倍率の数値を見ても、人財採用を積極的に行なっている企業が多い状態、求職者の方が少ない状態になっていることから、採用（人財獲得）に対し、苦戦している企業が多い、特に中小企業に苦戦している企業が多いことが容易に推測することができるのです。

｜情報発信と集客

ホームページは会社の看板

街を歩いている時を思い出してみてください。看板の無いお店に入ることはできますか？きっと難しいはずです。言うまでも無く小心者の私は、入れません。

こちらはインターネット利用率をグラフにしたものです。

インターネットがこれだけ普及しているのです。ビジネスもインターネットを介して行われることも少なくありませんし、もし一度でも転職活動などの求人に関する情報を取ったことがあるなら、もうお分かりかと思いますが、何で情報を得ましたか？
そうです。スマートフォンやパソコンを使った「インターネット」ですね。

インターネットで情報を得る状態が当たり前になっている昨今、当たり前のように求職者はホームページを探しにくるのです。
そんな時にホームページが見当たらなかったらいかがでしょうか。
せっかくの採用機会を失っている可能性があるのです。しかも、気遣いないうちに...

転職活動時にホームページ検索は当たり前

就職活動中に利用したWebサイト、メディアを調べたところ、1位：就職情報サイト　2位：企業ホームページ（採用サイト含む）　3位：会社の口コミサイトとなっています。
転職などの活動中のホームページ閲覧は当たり前になってきているのです。

ハローワークに求人を出しているから大丈夫だと思う。なんていう状態は、もし人財確保に苦労しているのであれば、一刻も早くその考え方を変えなければいけません。

もしそういった状況に危機感を覚えたのであれば、株式会社リクルートが提供している「Air work」や、エン・ジャパン株式会社が提供している「エンゲージ」などを利用することで、無料で企業ホームページも簡単に作ることができます。従来のコーディングなどといった難しい技術は入りません。ぜひ調べてみてはいかがでしょうか。

｜他社競合との差別化戦略

ホームページは企業を知ってもらう第一関門

ホームページは、自社を知ってもらうためのファーストステップです。
採用に関しての内容を前提とした場合、求職者は転職のために情報を得ようとします。
すなわち仕事内容や、働き方、給料などが気になるのです。
逆に、そういった部分をきちんと伝えてあげることができれば、自然と応募は集まってくるということです。

そもそも、企業のサービスが成り立っているのであれば、すでに他者との差別化はされています。
あとはどう伝えるか？の部分になります。
ホームページから直接、集客ができなくても、求職者側が自然と調べて応募してきてくれるのです。
これが、2024年の新しいホームページの概念なのです。

｜成功事例

採用ツール導入で3ヶ月で10名の応募を獲得

以前私がご担当させていただきました、産業廃棄物処理の企業様は、採用に苦戦していました。
そこで採用のツールの見直しと、採用に特化したページを新設するご支援をさせていただきました。

詳細は、秘密保持の部分もありますで、お伝えすることが難しいですが、
開始3ヶ月で10名の応募を獲得することができました。

■ 導入したツール
　・Air work（株式会社リクルート）
　・engage（エン・ジャパン株式会社）
　※これらはIndeedに連携しています。Indeedの最適化も併せて実施しております。　

｜まとめ

人的資本の獲得に必須なホームページ

人口減少が騒がれている昨今、日本の人口が1億人を割ってしまう日もそう遠くはありません。
あまり実感していないかもしれませんが、本当に人がいないという悲鳴を耳にします。
人がいないことで、ビジネスチャンスを逃してしまったり、規模の拡大ができなか立ったり、M&A市場をみてもわかるように、「人」がいないということで、事業を畳まなければならない状態に陥っている企業がたくさんあるのです。

人財の確保がうまくいってる企業様は、そのまま継続していただき、どうしても課題感を拭えない企業様は、2024年中に戦略と種まきをする必要があります。

繰り返しになりますが、無料で使える媒体なのもあります。ぜひそういったものも活用しながら、コストを抑えつつ効果を最大化する手段を模索してみてください。

もしそれで困った場合は、採用コンサルやITコンサル、マーケターという肩書きでサービスを提供している方々に相談をしてみてください。

本記事を最後までお読みいただき、ありがとうございます。
少しでも課題解決の糸口につながれば幸いです。